採用メッセージ

求める人物像

グローバル化、IT化、そしてソーシャルビジネスの進展は目覚しく、急速に変化し続ける社会。

世の中へ新たな価値やサービスを持続的に提供していくためには、社会の変化を敏感に察知し、自ら将来求められるニーズを考え、その実現に向け様々な壁を乗り越えていける人材が不可欠だと考えています。

Person01 ─────
コミュニケーションを大切にする人
当社ではまず第一に、周囲の人々と円滑にコミュニケーションする能力や、信頼関係を構築する能力が大切だと考えています。 仕事をしていく上では、年齢の離れた人、お客様やチーム仲間など様々な立場の人と話す機会は多くあります。 そんな時に相手の気持ちを理解しようとし、話を聞き、そして考えたことを、自分の言葉で伝えることは、仕事をしていく上でとても重要になってきます。 自分から積極的に働きかけ、他者と対話し、協力・協働できるコミュニケーション力豊かな人物を求めています。 ・どのような相手でも物おじせずに、自分の考えを話せる人 ・自分から積極的に他者と関わりを持とうと動ける人 ・明るく、ポジティブに考えられる人 ・人の話を聞くのが好き、人と話すことが好きな人 ・笑顔が素敵な人
Person02 ─────
考えることのできる人
日々成長したいという強い意欲は、自分自身にとってはもちろん、ビジネスにとっても大きな力になると考えています。 また、言うまでもなくIT技術は常に進化し続けています。 新しい技術が日々生まれているこの業界では、常に新しい知識・技術を吸収しようと自己研鑽することが必要不可欠だと考えます。 ・人の話に同意するだけでなく、自分の考えを表現できる人 ・複雑な物事やすぐに答えの出ない問題を投げ出さず、考え続けることができる人 ・知識を深めたり、議論したり、日頃から考える努力をしている人
Person03 ─────
常に好奇心・向上心を持ち、 行動力のある人
仕事をしていく上で、課題や困難にぶつかる時は必ずやってきます。 問題を一人で抱え込まず、周囲の協力を求めながら、必ずやり遂げようという強い意志が大切です。逆境に立った際に、すぐに投げ出さず、前向きに粘り強く行動できる人物を求めています。 採用を行う上で、業務知識や経験内容、技術力が求められますが、それ以上に、豊かな人間性を重要視しています。 ・問題を一人で抱え込まず、周囲に協力を求められる人 ・色んなことに興味を持てる人 ・すぐに投げ出すことなく、前向きに粘り強く行動できる人 ・状況を読んで行動できる人

採用の流れ

応募

応募

書類選考

書類選考

面接

面接

内定

内定

※書類が届いてから7日以内にご連絡

※状況によりweb面談/web面接になる場合もございます。

よくある質問

入社時期は相談できますか?

はい。面接時にご希望を伺い、ご本人と相談のうえで入所時期を決定します。

入社前に取得しておいた方が良い資格はありますか?

採用の際に、資格の有無は問いません。税理士資格(科目合格を含む)を取得している方は優遇します。

会計事務所での業務経験が無いのですが大丈夫ですか?

大丈夫です。当事務所では、数多くの研修を用意しています。また、先輩職員にも気軽に質問や相談ができますのでご安心ください。

新人研修はありますか?

入所後に、ビジネスマナーなど社会人としての基礎知識を学ぶ新入職員研修があります。

また、入所してしばらくはOJT期間を設けており、先輩職員に同行しながら業務を覚えていただきます。

働きながら税理士になれますか?

当事務所では、税理士試験合格を目指し、働きながら試験勉強する職員を応援する「税理士資格取得支援制度」を設けています。勤務時間の調整や、事務所内での自習室の提供、試験前のまとまった有給休暇取得などができます。また、資格取得のための講座受講費や取得費用の一部を補助しています。

実際に、当事務所に勤務しながら5科目合格したスタッフもいます。事務所一丸となってバックアップしますので、ぜひ頑張ってください。

残業や休日出勤はありますか?

残業時間は従事する業務によって異なりますが、ひと月平均10~15時間程度です。なお、確定申告などの繁忙期はひと月約30時間程度です。

お客様の要望に合わせて、休日出勤になる場合もあります。

ただ、年間を通して残業や休日出勤が続く訳ではありませんので、プライベートも大切にできます。

繁忙期はいつですか?

12~5月です。年末調整が始まる12月頃から確定申告が終わる3月までと、お客様の決算・税務申告が多い3~5月です。

職場の雰囲気はどうですか?

社員数が多くない分、職種や役職関係なく、フラットで風通しの良い雰囲気です。

気軽に質問や相談がしやすい環境です。

転勤・異動はありますか?

地域密着での事業展開を目指していますので、原則ありません。